アメリカ小売市場のトレンドは「GMOフリー」

アーロン・ターペン（市民ジャーナリスト）

By Aaron Turpen

今月初めのNielsen.com[1]のブログ投稿でトム・ピロヴァノは、アメリカの小売業者はストアブランド（自社ブランド商品）を拡大しており、「GMOフリー」と表示して健康に訴えるブランド設定が最新・最速の流行だと言っている。Nielsenの数字によると、GMOフリー表示の商品は、 2009年に6千万ドルの売上増（67％増）になっている。

実際、ストアブランドの売上が成長している多くの分野では、健康に訴えるブランドが上位を占めている。例えば、「グルテン・フリー」とか、オメガ酸の増強などだ。

これらストアブランドの大半は、大手の有名チェインである。健康食品やホール・フードで有名な小売チェインもあり、ごく普通の小売チェインもある。 スーパーは、従来も自社ブランドとしてオーガニック製品の認定をしており、健康志向の販売トレンドは今に始まったことではない。

だが、遺伝子組み換え食品（GMまたはGMO）に対する関心が今までになく高まっており、マーケットのブランドもそれを反映中だ。NaturalNewsの読者であれば、GM食品の危険性を知らないわけはないだろう。[2]

GMO・GM食品は、身体器官の損傷、農作物の不作、水の使用量の増加、更にもっと悪い事態につながっており、ついに消費者もGM製品の危険性に目覚めつつある。

小売ストアブランドで勢い付いているものには、「HFCS(高フルクトース・コーンシロップ）フリー」で健康に訴えるトレンドもある。Nielsenによると、市場シェアの28％（1,300万ドル）を占めるに至っている。これは今後も増加する勢いかもしれない。多くの小売業者は、「こ の消費者の健康志向が両足でしっかり立っているものなのか、一時的な流行に過ぎないのか様子見」をしているとピロヴァノは指摘している。

さらに現在、何千種類もの有機・自然食品が「非GMOプロジェクト」による「製品検証プログラム（PVP）」に登録されている。これは、遺伝子組み 換え製品に対する科学的検証の枠組みとしては、初の大規模な国民的プロジェクトである。[3]このプロジェクトには、食品業界で最大手の小売企業も参加しており、今年中には小売商品に「PVP」という表示がスタートする予定である。

GMO種子やその収穫物であるGM作物を嫌悪する感情が高まれば、小売市場の逆戻りも加速することだろう。証拠があるにもかかわらず、FDA(食品 医薬品局)など政府機関は、GM食品の規制を行わないできた。だが、自由市場と消費者の需要の力で、流れの向きが自然に変わりつつある。

Bytestyle.tvのシェリー・ロシュ(Shelly Roche)が言うように、「この新レポートの素晴らしいところは、消費者の需要の変化に、市場が即座に対応しているところだ」[4]

Bytestyle.tvのシェリー・ロシュ。
もともとコンピュータ技術者で起業家のようだが、妙にセクシーに世の不正を訴えている。

健康意識の高い大勢のアメリカの消費者が、自らの両足で立って選択していることが、いよいよ明らかになっている。

（翻訳：為清勝彦　Japanese translation by Katsuhiko Tamekiyo）

脚注

1 - U.S. Healthy Eating Trends Part 4: Store Brands Expand Healthy Offerings by Tom Pirovano, Director of Industry Insights, Nielsen Co.

2 - NaturalNewsのGMO関連記事 と GMO作物と内臓損傷の関連性（英語）

3 - Non-GMO Project

4 - 'GMO-free' is fastest-growing retailer brand claim by Shelly Roche, Bytestyle.tv

原文の紹介・関連情報

原文　GMO-Free is Fastest Growing Retail Brand

NaturalNews.com